その一方、大手量販店の店舗の担当者においては、
生鮮部門における“商品の選別"業務をどの位の割合で実施しているのでしょうか？
おそらく、多くの店舗においては、もはや野菜や鮮魚の選別業務は周知徹底できていないのが現状でしょうね。
そのため、青果部門であれば25％、鮮魚部門であれば30％の規定粗利率を確保できるように本部で商品選定を行い、
各店舗の棚割りへと落とし込む。
この流れが常道になりつつあるでしょう。
いくら個店仕入、地域商材の仕入強化とはいえ、
基本的な店舗フォーマットや平台で展開する商品の品揃えは標準化されています。
そうなると、多くの店舗が存在する商圏の中で、
なかなか個性を発揮できる店舗や売場作りは難しい状況になってしまうのですね。
では、地域密着型の食品スーパーが生鮮部門を強化する中で、
必ず現場で実践しなければならない施策とは何でしょうか。
船井総合研究所 藤田牧男
